人事評価制度に不満がある人は多い?解消するためにやるべき3つのこと

人事評価制度は、自身のボーナスや昇給・昇格に影響を与えるため、社員にとって重大な関心ごとです。自分が正当に評価されていないと感じれば社員のモチベーションの低下、さらには離職につながる可能性もあります。
今回は、そんな人事評価制度の不満の理由や解消するために会社がやるべきことを紹介していきます。

人事評価制度にどんな不満を持っている?

さまざまな表情の顔
©thanya – shutterstock

人材サービスを扱うアデコ社は、20代~60代の働く人を対象に「人事評価制度」に関するアンケート調査を実施しました。その調査によると、会社の人事評価制度に62.3%が不満を持ち、「満足」と回答した人はわずか4.4%という結果になりました。
ここでは、社員が人事評価制度に対してどんな不満を持っているのか詳しく確認していきましょう。

参考:6割以上が勤務先の人事評価制度に不満、約8割が評価制度を見直す必要性を感じている|アデコ株式会社

理由①:評価基準が不明確

社内で人事評価基準が明確に定まっていなかったり、社員にちゃんと周知されていなかったりする企業では、自身の給与や役職がどのような理由で判断されているのかわからないため、不満を増大させてしまいます。
また、評価基準が不明確だとどのように仕事をしていくべきなのか、改善すべきなのなどといったことがわからず、社員のモチベーション低下につながる可能性もあります。

理由②:評価にばらつきがあり、不公平

同じ仕事をしているはずの同僚のうち一部だけが高い評価を受け、ほかの社員は低い評価を受けたとしたら多くの人が不公平感を抱くでしょう。客観的にみても明らかな能力差が見られず、評価者の主観なのではないか、と不信感を抱くケースもあるでしょう。

理由③:評価結果のフィードバックが不十分

たとえ公平に人事評価がなされていたとしても、フィードバックが不十分であれば、その真意は社員に伝わりません。自分が評価者に嫌われている、あるいは特定の社員だけがひいきされているなどが評価の理由であると思い込み、人事評価制度への不信感につながってしまう可能性もあります。
また、評価者からのフィードバックがあったとしても、できていなかったことに対して今後どのように改善すべきなのかまで伝えなければ、ただの批評と捉えられてしまうでしょう。

人事評価制度に不満を持つ社員が増えると何が起きる?

夜中、疲れきっている男性
©G-Stock Studio – shutterstock

社員が人事評価制度に不満を持つことにより、モチベーションの低下を招くことが懸念されます。不満を持つ社員が増えた場合、その会社ではどのような問題が起こり得るのでしょうか。

退職者が増える

自社の人事評価制度に対して不満を持つ社員は、現職よりも正等に評価してくれる職場へ転職を検討しはじめるでしょう。特に若手の社員であればあるほど、今後も低い評価を受け続ける可能性が高いと考え、転職に踏み切るスピードも早いと考えられます。
その結果、もし社員が転職してしまった場合には、会社は人材不足を補わなくてはならず、新たな人材を採用するためのコストもかかってきます。

会社の業績が低下する

社員が人事評価制度に不満を持つと、モチベーションが下がり、目標やノルマを達成できない、サービスの質が落ちるのなど悪い結果を招くことにもなりかねません。
人材は会社経営にとって、重要な資産です。本来優秀な人材である社員がやる気をなくし、本来の能力を発揮しなくなれば会社の業績低下につながり、結果として事業を継続することが困難になる可能性もあります。

人事評価制度の不満に対して会社ができる3つのこと

人のイラストが描かれたパズルのブロック
©tomertu – shutterstock

社員が人事評価制度に対して不満を持っている場合、会社としてどのような対処が求められるのでしょうか。
ここでは、会社ができる3つのことを紹介します。

評価基準を明確に周知し、社員に理解してもらう

社員が人事評価制度に対して抱いている不信感を解消させるためには、評価基準を明確に周知することが必要です。会社として社員のどのようなスキルを重視しているのか、また社員が自分の評価を上げるためにどのような努力が必要なのかなどをわかりやすく示すことで、評価に不満を持つ社員を減らすことができるのではないでしょうか。
また、ほかの社員が出世することに対しても、その人が抜擢された理由がはっきりしていれば納得感を持って現状を受け入れられるようになるでしょう。

評価者に対して指導する

会社として明確な評価基準や人事評価制度を定めたとしても、評価者がその通りに運用できなければ社員の不満をなくすことはできません。制度が適切に運用されるよう、人事から評価者に対して指導することが必要です。

指導内容としては、まず評価者に評価基準をしっかり把握してもらうことが大切です。評価者は個人的な主観で判断するのではなく、あくまでも会社の規定に沿って判断・評価できるようにならなければなりません。
また、評価のフィードバックも必ず実施してもらうようにしましょう。評価基準と照らし合わせて相手がなぜその評価なのかを伝え、さらに良くなるためのアドバイスをおこなえば、社員の成長を促すことに期待ができます。

タレントマネジメントシステムやモチベーション管理システムを導入する

社員の不満は些細なことでも溜まっていきます。そのため日頃から、社員の状況や働きぶりを把握し、ちょっとした気持ちの変化に気付くことが大切です。

このような場合に有効なのがタレントマネジメントシステムです。タレントマネジメントシステムとは、社員のスキルや評価などを一元管理するためのシステムであり、適材適所の人材配置や戦略的な人材開発を実現するために利用されます。システムを通して社員の能力を客観的に把握することができ、スキルや実績の割に評価されていないなどの不満も見つけやすくなるでしょう。

また、モチベーション管理システムの導入もおすすめです。モチベーション管理システムとは、社員のモチベーションを可視化し、組織の生産性向上や離職対策の防止に期待ができるシステムです。
業務のなかでは見えづらい社員の気持ちの変化を把握しやすくなり、早めの対処をおこなうことができます。

人事評価制度への不満を減らし、自社の成長につなげよう

人事評価制度は、社員のモチベーションを大きく左右します。不満を持つ人が多ければ自社の業績にも影響を与える可能性がある一方で、公平で納得感のある評価がなされれば社員が前向きに仕事に取り組めるようになる効果も期待できます。
人事評価制度を一から作り替えずとも、会社としての評価基準を社員に周知徹底するだけでもある程度不満を解消できる可能性があります。社員のパフォーマンスを向上させて自社の成長を促すため、小さなことからでも不満の解消に努めてみてはいかがでしょうか。

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