テレワークできない職種とは?テレワークするための条件も解説

新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに、本格的にテレワークの導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。テレワークの導入が推進される昨今ですが、なかにはテレワークできない職種もあります。
今回は、テレワークできない職種とできる職種を紹介し、できる職種の条件や導入方法を解説していきます。本格的にテレワークの導入を進める前に、どの職種であればできるのか、確認しておきましょう。

テレワークできない職種

テレワークできない職種
©Daya Design – shutterstock

新型コロナウイルスの感染拡大によってテレワークの導入が促進されていますが、なかにはテレワークに切り替えることができない職種もあります。
ここでは、テレワークにできない職種を3つのパターンに分けて紹介します。

接客・販売職

スーパーやコンビニなどの小売店、飲食店など、有形のモノを商品として提供している接客業・販売職では、テレワークを導入することは難しいでしょう

販売や接客は対面でおこなってこそ、利用者に価値を提供できます。そのため、テレワークを導入したとしても遠隔からできる仕事はほとんどありません。

これらの業種がテレワークを実施するとなると、実店舗での販売ではなく、ネットショップでの販売を可能にしなければなりません。

建設・交通・インフラ関連の職種

建設や交通機関など、現場での作業が伴う職種もテレワークを導入することは難しいでしょう

建設業であれば、その場で建造物を作る必要があり、これをテレワークでおこなうことはできません。交通機関に関しても、現場で運行をしたり、安全確認をしたりする必要があるため、テレワークでおこなうことが難しい仕事といえます。
特に鉄道やバスなどの交通機関、水道・電気などの生活インフラに関わる職種では、コロナ禍の状況であっても出社が避けられない業種といえるでしょう。

保育・介護・医療関連の職種

保育・介護・医療も、テレワークを取り入れることが難しい職種といえます

保育・介護の仕事は、これらの福祉サービスを利用したいという方がいて、その方々に直接サービスを提供することで成り立つ仕事です。これは医療に関しても同様のことがえます。
しかし最近では、オンライン診療を認める動きもでてきており、医療現場でのIT化が期待されています。

テレワークできる職種

テレワークできる職種
©SHIROKUMA DESIGN – shutterstock

これまで、テレワークにできない職種を3つに分けて紹介しました。ここでは、テレワークにできる職種を3つ紹介します。
ここに該当する職種は積極的にテレワークを導入していき、柔軟な働き方を実現していきましょう。

エンジニア・デザイナー・ライター職

エンジニアやデザイナー、ライターなどのWeb・ITに関わる職種はもっともテレワークに適しているといえるでしょう

エンジニアは仕様書に沿って開発をしていくため、1人で黙々と作業を進めることができます。また、設定した納期に対しての進捗で管理しやすいため、マネジメント視点でもテレワークで対応しやすい職種だと考えられます。

デザイナーやライターは作業に着手する前段階で依頼者とゴールイメージをすり合わせておく必要があります。しかし、エンジニアと同様、方向性が定まったら黙々と作業を進めることができます。

事務職

経理や人事、総務などをおこなう事務職はパソコンを使って仕事をすることが多いため、テレワークでも対応しやすい職種だと考えられます

業務に使うシステムを社外からもアクセスできるようにしたり、ペーパーレス化をしたりといった準備をする必要はありますが、体制を整えれば十分にテレワークでも対応することができます。

営業職

営業職はテレワークを導入しづらいと考える方もいますが、テレワークを導入することで、効率よく営業活動がおこなえることもあります

訪問での営業を基本としている企業の場合、テレワークを導入することで、自宅や外出先からWeb会議を通じて営業をすることになります。オンラインで商談をおこなうため、移動にかかっていた時間を大幅に削減することができます。また、移動を無くすことで交通費を削減することにもつながります。

顧客との関係構築は対面でやりたいと考える方も多いでしょう。しかし、「まずは話を聞きたい」「気になるところだけ聞きたい」という潜在的なニーズを持っている顧客の場合、対面で商談をするとなると少し気構えてしまうものです。また、営業担当としてもニーズが低い顧客に割く時間を減らしたいという思いもあるでしょう。
そこで、このようなニーズが低い顧客に関しては、オンライン商談に切り替えておこなうことで、営業の効率化を図ることができます。
それにより、重要な顧客に時間を割くことができ、営業の効率を上げることにつながります。

テレワークできる職種の条件

テレワークできる職種の条件
©MF production – shutterstock

これまで、テレワークできない職種とできる職種を紹介してきました。テレワークできない職種とできる職種にはどのような違いがあるのでしょうか。
ここでは、テレワークにできる職種の条件を3つに分けて紹介します。

条件①:納期や成果が明確な業務

明確な納期を設定していたり、成果を数字で表せたりする業務を担っている場合、テレワークを導入しやすい職種であるといえるでしょう

明確な納期を設定できる場合、その納期に対しての進捗で管理することでマネジメントすることができます。また、納期に対しての進捗で管理することで、オフィスで業務をしているときと比較しやすいため、生産性を維持できているのか、向上させられているのかがわかりやすいでしょう。

営業のような成果を数字で表しやすい職種では、成果をもとにマネジメントすることができます。
しかし、営業であればテレワークになることで業務や商談の進め方が大きく変わることもあるので、成果を出せるようなサポートをおこなうことも大切です。

条件②:その場にいなくても対応できる業務

プログラミングをする、Webサイトの更新する、などパソコンを使っておこなう業務は、インターネット環境さえあれば業務を進めることができます。これらのように、その場にいなくてもできる業務ははテレワークできる職種であるといえるでしょう。

Webメディア運営やエンジニアなど、デジタル上の成果物をつくる職種はこの条件に当てはまるため、テレワークにしやすい職種だと考えられます。

条件③:1人で完遂できる業務

最後に、1人で完遂できる業務もテレワークにしやすいといえるでしょう

イラストの作成、原稿やレポートの作成など、あらかじめ依頼者と方向性をすり合わせて成果物を納品するような業務もテレワークをしやすい業務といえます。
おもに、デザイナーやライターなどがこれらに該当します。

テレワークを本格導入するための準備

テレワークを本格導入するための準備
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これまで、テレワークできない職種とできる職種、できる職種の条件を紹介しました。ここでは、テレワークを本格導入するために必要な準備を紹介します。
ここで紹介するポイントを押さえて、スムーズにテレワークに移行できるような体制を整えておきましょう。

また、導入のための準備は以下の記事でより詳しく解説しています。万全な準備して臨みたい方はこちらをご覧ください。

コミュニケーションツールを導入する

テレワークをおこなううえで、スムーズにコミュニケーションを取るためのツールは欠かせないでしょう
テレワークで役立つ代表的なコミュニケーションツールとして、「Web会議システム」と「ビジネスチャットツール」の2つが挙げられます。

Web会議システムは、インターネットを通じてビデオ通話でコミュニケーションを取ることができるツールです。
画面に資料を共有しながら会話をしたり、ホワイトボードにイメージを書いて伝えたりできるので、通常のビデオ通話よりも同じイメージを共有することができます。

ビジネスチャットツールは、メールよりも気軽にコミュニケーションを取ることができるツールです。また、チャット上でタスクを管理することもできます。

ビジネスチャットツールを導入することで、業務に関するコミュニケーションのスピードを上げることができ、生産性を向上させることができます。また、チャットでラフなコミュニケーションを取ることで、社員同士の関係性を保つこともできます。

セキュリティ対策の体制を整える

次に、情報管理の体制を整えておきましょう
テレワークを本格導入するうえで多くの企業が気にかけるのがセキュリティの問題です。
これまで社内でしかアクセスしなかった情報に対して社外からアクセスするようになることで、情報漏えいのリスクが高まります。

情報漏えいの原因は、外部からの攻撃や利用しているツールの不具合によるもの、社員の故意または不注意によるものに分けられます。
外部からの攻撃から情報を守るために、万全のセキュリティ対策をおこなっているツールを利用したり、社内ネットワークを構築して利用するオンプレミス型のツールを利用したりといった対策ができます。

社員による情報漏えいについては、情報へのアクセス権限をコントロールしたり、セキュリティツールを導入することで情報を持ち出せない状態にしたりといった対策ができます。

このようなセキュリティ対策を整えることは、テレワークを導入するときに重要なポイントになります。

ペーパーレス化を進める

最後に、テレワークを導入するときはできる限りのペーパーレス化を進めておきましょう

テレワークをしているときに起こりがちな問題として、「書類提出のために出社しなければいけない」というものが挙げられます。感染症対策のためにテレワークの導入が促進されている今、このような出社はできるだけ避けておきたいところです。

紙の書類が発生しやすいポイントとして、契約書類が挙げられます。契約書類を電子化できるよう、テレワークの導入とともに体制の整備を進めていきましょう。

部分的にでもテレワーク化を進めよう!

いかがでしたか。
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレワークの導入が促進されています。しかし、なかにはテレワークにできない職種もあります。

今回は、テレワークにできない職種とできる職種を紹介し、できる職種でテレワークを本格導入するまでに必要なことを解説しました。
この機会に、テレワークにできる職種だけでもテレワークの本格導入を進めてみてはいかがでしょうか。

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