リモートワークとは？4つの種類とおすすめの職種、導入する際の注意点

リモートワークとは

そもそもリモートワークとは何のことなのか、ここで紹介します。
じつはリモートワークには4つの種類があり、それぞれで働き方が異なっています。

リモートワークとは、遠隔で働くこと

リモートワークとは、「remote（遠い、遠隔の）」+「work」と英語で表わされ、遠隔で働くことを意味します。
パソコン1つあれば働くことができる職種が増えた今日、わざわざオフィスまで出社する必要性がなくなっていることから、リモートワークへの注目が集まっています。
近年、IT企業の中にはリモートワークを導入しているところも増えてきており、今後さらにリモートワークを導入する企業も増えてくるでしょう。

リモートワークには4つの種類がある

リモートワークには、その性質によって4種類の働き方があります。
ここでは、その4種類のリモートワークについて紹介します。

ハイブリッド・リモートワーク

正規雇用されている企業で、週何日かをオフィスに出社して働き、それ以外の日は遠隔で働く働き方が、ハイブリッド・リモートワークと呼ばれます。
これからリモートワークを導入しようと考えている企業が、最初に取り入れやすい働き方であるといえるでしょう。

フルタイム・リモートワーク

フルタイム・リモートワークとは、正規雇用されている企業で、オフィスに出社することなく完全にリモートで働く働き方のことをいいます。
この場合、定期的なミーティングや会議などの参加に備えて、Web会議ツールやビジネスチャットツールといったツールの導入が必要になります。

リモート・アウトソース

正規雇用ではなく、外部の人材と業務委託契約を結んで、遠隔で働いてもらう働き方のことをリモート・アウトソースといいます。
プロジェクトごとや、期間で契約をする場合が多くなっています。
外部の優秀な人材に一部のプロジェクトにのみ携わってほしい場合などで、この形態のリモートワークが導入されます。

テンポラリー・リモートワーク

自宅からオンラインでミーティングに参加したり、子どもが風邪をひいてその看病のために家で仕事をしたりするなど、一時的に遠隔で仕事をする場合の働き方のことを、テンポラリー・リモートワークといいます。
育児や介護をしている人が、どうしても出社できない場合などで利用されることが多いようです。

リモートワークのメリット

リモートワークを導入するメリットをここでは紹介します。
従業員を雇っている企業側にとってのメリットと、働く従業員側にとってのメリット、2つの側面からメリットを紹介します。

企業側のメリット

優秀な人材を獲得できる可能性が高まる

リモートワークを導入することで、距離的な制約があったり、どうしても長時間家から離れることができなかったりなど、物理的に出社できない優秀な人材にアプローチすることができるようになります。
また、ほかにも育児や介護で家を離れることができない人材を引きとめることもでき、優秀な人材の流出も防ぐことができるでしょう。

固定費の削減

リモートワークが導入されれば、出社する必要がなくなるため、オフィスにあるリモートワーク社員分の机やキャビネットなどの備品代、そして光熱費などの固定費を抑えることができるでしょう。

社員の生産性が向上

リモートワークで働く場合、家や近所のカフェ、図書館など、自分が一番集中しやすい環境を選んで働く場所を決めることができます。
したがって、社員1人ひとりの生産性が向上し、会社として多くの成果をあげることができる可能性があがります。

災害などが起きても、業務をおこなえる

地震や火事など何かしらの災害が起こった際でも、リモートワークを導入していると、一時的に別の場所で働くことも可能になります。
そのため、業務への悪影響を最小限度にとどめることができるでしょう。

従業員側のメリット

融通の利いた働き方が可能に

リモートワークが導入されることで、育児や介護など、家庭の事情をふまえたうえでうまく働くことができるようになります。
したがって、ワークライフバランスをうまく調整することができる働き方であるといえるでしょう。

業務に集中できる

オフィスに出社する義務がなくなるため、自分が一番集中できる環境を選んで仕事をすることができます。
朝はカフェで、昼からは自宅で業務をするといった自分に合わせた働き方も可能になり、業務に集中して取り組むことができるでしょう。

通勤時間が削減

リモートワークが導入されることで、毎朝、毎晩の通勤時間が削減されることは大きなメリットの1つでしょう。
満員電車に長時間揺られて通勤する毎日の時間がなくなるだけで、無駄な時間を削減することができると同時に、精神的な負担も軽減することができるでしょう。

リモートワークのデメリット

一方で、リモートワークにはデメリットもあります。
必ずしも良い点だけではない、リモートワークのデメリットをここでは紹介します。

企業側のデメリット

コミュニケーションロス

オフィスでの雑談や仕事終わりの一杯など、何気ないコミュニケーションが組織としての一体感を醸成する場面は多く発生します。
またほかにも、事業戦略など会社の方向性の話を聞く機会も減ってしまう場合もあるでしょう。
リモートワークが導入されるとこういった機会が失われるため、組織としての一体感を生み出すことが難しくなる可能性があります。

セキュリティ対策

リモートワークが導入されることで、社内の情報を社外に持ち出して仕事をする場合が多くなるため、外部への情報漏洩リスクが高まります。
そのため、情報漏洩リスクに備えてセキュリティ対策を施すための費用や、情報をどのように扱うか、社内で徹底するための教育コストなど、さまざまなコストが発生します。

従業員のセルフコントロールに依存する

リモートワークでは、遠隔で、かつ監視もされていない状況で働くことになるため、従業員が自律して働けることに期待せざるをえなくなります。
人によってはさまざまな誘惑に負けてしまって、逆に集中力がさがり、仕事が間延びしたり、納期を守れなかったり、成果物の質が下がってしまったりする可能性があります。

従業員側のデメリット

コミュニケーションがとりづらい

リモートワークで仕事をしていると、上司や部下、同期たちと顔を合わせて話すことが少なくなり、電話やチャット上でしかやりとりができなくなるため、コミュニケーションがとりづらくなります。
そのため、顔を合わせて話すときに比べてコミュニケーションコストが多く発生してしまいます。

リモートワークを導入する前におさえておきたい注意点

企業内でリモートワークを導入する場合、導入前におさえておくべき注意点があります。これらの注意点をあらかじめ把握しておいて、スムーズなリモートワーク導入を実現しましょう。

セキュリティ対策

リモートワークで仕事をする場合、自宅やカフェなどのネット環境から社内の情報にアクセスするため、情報漏洩に備えたセキュリティ対策が必要になります。
どのように社内の情報を管理するのかや、どの情報なら持ち出してもよくてどの情報は持ち出してはいけないのかなど、社内での情報管理におけるルールを整理する必要があります。

仕組みの整備

リモートワークを導入する場合、勤怠管理や人事評価などの仕組みを改めて整理し直す必要があります。
遠方からでも適切に勤怠管理できるツールを導入したり、公平な評価基準を設計したりするなど、リモートワークをしている人を適切に評価するための仕組みを整える必要があるでしょう。

ペーパーレス化の推進

リモートワークの人と情報を共有したり、資料をまとめたりする際、紙媒体の資料では対応できなくなってしまいます。
申請書や会議の議事録など、さまざまな資料のペーパーレス化をあらかじめ始めておかないと、リモートワークしつつも結局何度も会社に来なければならないという面倒な事態に陥ってしまう可能性もあります。

コミュニケーションの潤滑化

上でも説明したように、リモートワークを導入することで従業員間のコミュニケーションがとりづらくなってしまうこともあります。
そのため、コミュニケーションエラーを極力減らすような環境を整備する必要があります。
たとえば、以下で説明するような、Web会議ツールの導入やビジネスチャットツールの導入が例として挙げられます。

リモートワークに適した職種

職種によっては、リモートワークに適しているものもあれば、リモートワークに適していないものあります。
リモートワークに適している職種は以下のものが挙げられます。

• エンジニア
• デザイナー
• マーケター
• ライター

基本的に、パソコン1つあれば仕事ができる職種がリモートワークに適しています。
あらかじめ上で挙げた注意点を踏まえたうえでリモートワークを導入することができれば、組織としての生産性が向上するのではないでしょうか。

リモートワークに役立つツール

最後に、リモートワークを導入するうえで役立つツールを紹介します。
あらかじめこれらのツールを導入しておくことで、リモートワークでのデメリットがかなり削減されるのではないでしょうか。

ビジネスチャットツール

仕事中のコミュニケーションに役立つのがビジネスチャットツールです。
いちいちメールでコミュニケーションをとる必要がなくなるため、業務生産性が向上するでしょう。

ただ、ビジネスチャットツールといってもさまざまな種類のものがあるので、自社に合ったものを探したい場合は、以下の記事を参考にしてみてください。

関連記事：おすすめのビジネスチャットツール32選｜特徴や料金の比較一覧表あり

Web会議ツール

Web会議ツールは、インターネットを通じて、遠く離れた人とでも顔を合わせて話すことができるツールです。
話し合いをするために会議室などの部屋を用意する必要がなく、早朝や深夜の時間でも、いつでも話し合いができるため、リモートワークで働いている人とミーティングをしたりする際に便利であるといえるでしょう。

このWeb会議ツールに関しても、セキュリティ強度や対応人数などがサービスによって異なっているため、導入する前に以下の記事を参考にして、自社に合ったものを選んでみてはいかがでしょうか。

関連記事：Web会議システム総まとめ32選｜完全無料や課金モデル別に比較してみた

ファイル共有ツール

インターネットを通じて、複数人でデータを共有することができるサービスを、ファイル共有ツールといいます。
紙媒体でデータを管理している企業が、ペーパーレス化を推進するうえでも注目を集めているサービスです。
GoogleドライブやDropboxなどが当てはまります。

勤怠管理・人事管理システム

離れたところでも問題なく勤怠を管理できるシステムや、人事データを保存して管理し、適切に評価するための人事管理システムをあらかじめ整えておくべきでしょう。
リモートワークの人が損をしたり、不当に評価されたりしないようなシステムをあらかじめ整備しておいて、働きやすい環境を作りあげる必要があります。

タスク管理ツール

自分の組織やチーム内のメンバーそれぞれのタスクを管理し、進捗を確認することができるツールです。
リモートワークで働くとなると、それぞれのメンバーの業務進捗を管理することが難しくなるため、タスク管理ツールを導入して、メンバーそれぞれの進捗を管理できるようにしておくべきでしょう。

タスク管理ツールのなかには、無料で使えるにもかかわらず、高いクオリティのものも多いので、使いやすいタスク管理ツールをそれぞれ試してみてもいいかもしれません。

関連記事：おすすめのタスク管理アプリ10選｜共有・カレンダー・PC連携の機能比較表あり

バーチャルオフィス

バーチャルオフィスとは、住所や電話番号など、基本的な情報を借りることができるサービスです。
社員全員がリモートワークで働くものの、事業存続上、住所や電話番号のような肩書をもっておきたいと考える企業におすすめのサービスです。
物理的な職場やオフィスを持たずにリモートワークのみで会社が成り立つため、固定費を大幅に削減することができるでしょう。

生産性向上の鍵はリモートワークにあり

近年注目を集めているリモートワークですが、まだまだ導入されている企業はごくわずかです。
通勤の時間や職場での人間関係など、ストレスを感じる場面を減らすことができるリモートワークを導入することで、従業員の精神的な負担を大きく軽減させることができるでしょう。
働き方改革がさけばれる今日、生産性向上を図るためにも、リモートワークは1つのきっかけになるのではないでしょうか。